動画制作においては、数分程度の短時間の動画を依頼するなら個人（フリーランス）がおすすめです。

そこで本記事では、動画制作を個人のクリエイターに依頼する方法や費用相場、個人に依頼する流れなどを紹介します。

動画制作をフリーランス（個人）に依頼する方法3つ

動画制作をフリーランス（個人）に依頼する方法は次の3つがあります。

• エージェントサービス
• クラウドソーシングサービス
• 個人に直接依頼する・知人に紹介してもらう

それぞれ順に詳しく解説します。

エージェントサービス

エージェントサービスとは、人材を求める企業に対し、仕事を探す人材を紹介するものです。

正社員に限らずフリーランスデザイナーを専門とするエージェントサービスもあり、クロスデザイナーやレバテックなどがあります。単に人材・仕事を紹介するのではなく、専任のコンサルタントが企業の求める条件や適性などを見極めたうえで、最適な人材を提案するというサービスです。

また、何かトラブルが発生したときには、エージェントが間に入ってコミュニケーションをサポートする役割を担っています。基本的には、稼働が決定した際に手数料が発生する成功報酬の仕組みです。

クラウドソーシングサービス

クラウドソーシングサービスは、専用のサービスサイト上で人材を求める企業と仕事を探す個人が募集掲載・応募を通してマッチングする仕組みのサービスです。

そのため、適性の見極めを企業・個人のそれぞれが行う必要があり、個人に依頼することに不慣れな企業側にとってはミスマッチが起きる可能性が高くなります。

基本的には仕事が発生する前に料金をクラウドソーシングを提供する会社に支払う必要があり、報酬発生後に中間手数料（マージン）が取られる仕組みになっています。

個人に直接依頼する・知人に紹介してもらう

すでにクリエイターを知っている場合は、直接依頼したり、SNSや商工会、知人のつながりなどから紹介してもらったりする方法もあります。

直接依頼すれば、手数料が発生せず、やり取りも担当者間で直接できるのがメリットです。しかし、エージェントやクラウドソーシングと異なり第三者の視点がないため、相手が信用に足る相手か、契約上のリスクがないかなどを自力で見極める必要があります。

また、契約書関連の準備も自ら行う必要がある他、トラブル時の対処は難しくなりやすいと言えるでしょう。

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関連記事：業務委託契約を締結する際に起こりがちなトラブル事例6つと対処法を解説

動画制作の費用相場【個人と制作会社を比較】

動画制作の費用相場を個人と制作会社で比較した場合、次のようになっています。

順に詳しく解説します。

フリーランス（個人）

フリーランスのクリエイターに依頼した場合、動画1本あたりの制作費用は20万円程度で抑えることができます。尺が5秒程度の静止画を組み合わせたスライドショー動画なら、1本あたり1万円程度で依頼することも可能です。

制作工程のうち企画のみ、シナリオ作成のみ、編集のみといった部分的な依頼もしやすいでしょう。納期や依頼内容について、柔軟に対応してもらいやすいこともメリットです。

ただし、制作者はクリエイター一人となるため、一人では受けきれない大規模な案件や動画配信後の広告運用など動画制作に付随することまで依頼することは難しいでしょう。その場合は、制作会社に依頼することをおすすめします。

制作会社

制作会社に依頼する場合は、動画1本あたりの制作費用は数十万円以上掛かることが想定されます。逆に言えば、10万円以下の小規模な依頼はあまり受けてくれないことが多いでしょう。

個人では対応してくれそうな制作工程の部分的な依頼や尺が短い動画の少ない本数での依頼などはあまり期待できない可能性が高いです。

ただ、動画配信後の効果を最大化したいとき、動画制作に付随する業務まで依頼したいとき、大規模な案件の場合には制作会社への依頼がおすすめです。

動画制作を個人に依頼する流れ

動画制作を個人に依頼する流れは次のようになっています。

1. 依頼できるクリエイターを探す
2. 依頼を打診する
3. 見積を提示してもらう
4. 発注する

依頼できるクリエイターを探す

まず、依頼が可能なクリエイターを探します。個人のクリエイターを探すには、先述したように専門のエージェントサービスやクラウドソーシングサービスなどの方法があります。

このとき、実績をしっかり確認しましょう。スキルをチェックするポイントは次の3つです。

• これまでの動画制作実績と動画制作の内容
• どんな動画に強いのか
• どんな業界に強いのか

これまでの実績が自社の事業内容に近く、依頼内容が得意とする分野なら、依頼先の候補として十分と言えます。実際に依頼してみると、自社の納期に対して本人のスケジュールが合わずに断られることもあるため、複数人ピックアップしておくと安心です。

依頼を打診する

依頼内容に見合うスキルを持つクリエイターをピックアップした後、依頼を打診します。

個人に依頼する場合は、信用できるかどうかの見極めも重要です。候補先としてピックアップしたクリエイターには実際にコンタクトを取って面談し、コミュニケーションが取りやすいかなどもチェックしましょう。

場合によっては依頼内容に対して、クリエイター側からさまざまな提案をしてくれることもあります。提案内容にはプロとして蓄積してきたノウハウが表れるので、選定の基準にもすると良いでしょう。

打合せの際には、依頼したい内容だけでなく、自社の予算感とクリエイターの費用感を共有しておくことでお互いの認識のズレが少なく、スムーズです。

見積を提示してもらう

依頼内容の打合せ後に見積を提示してもらい、内容を確認します。金額はもちろん、項目についてもチェックしましょう。

「一式」など不明瞭な記載だと、制作の進捗確認が行いにくく、不安材料となります。制作過程を分解し、見積もりでも内訳ごとに費用を提示してくれるよう依頼しましょう。

発注する

見積書を確認し、内容を承認したら、自社に合うクリエイターに発注します。

制作開始前には必ず契約書を交わしましょう。

業務委託に必要な契約書について、以下の資料で解説しています。無料でダウンロードでき、すぐに使えるテンプレートも付属していますので、ぜひご活用ください。

【ポイント解説付き】
業務委託に必要な4つの契約書テンプレート

xdesigner.jp

動画制作を個人に依頼した場合のメリット

動画制作を個人に依頼した場合のメリットは次の4点です。

• 費用を抑えられる
• 部分的な依頼が可能
• 柔軟な対応が可能
• 依頼したいクリエイターに直接連絡できる

費用を抑えてスピーディーに動画制作を依頼したいなら個人がおすすめです。

費用を抑えられる

個人に依頼する大きなメリットとしては、費用を大幅に抑えられることです。先述したように、動画制作を依頼する場合、制作会社に外注すれば動画1本あたり数十万円以上の費用が掛かります。

しかし、個人への外注なら1本あたり1万円～20万円程度までに抑えることができます。一定のクオリティを持つクリエイターなら大きな費用対効果が期待できるでしょう。

部分的な依頼が可能

個人に動画制作を依頼する場合は、「編集のみをお願いしたい」「1分程度の動画制作を依頼したい」といった部分的な依頼や小規模な依頼が可能です。

たとえば、自社で撮影までを行ったものの、編集はプロに依頼して良い動画に仕上げてほしいという場合にも個人への依頼がおすすめです。

柔軟な対応が可能

クリエイター一人に依頼することになるので、納期の変更によるスケジュール調整や急な差し込み案件などを依頼しても、その人だけの判断で動いてもらえるため、柔軟に対応してくれることが多いです。

制作会社では複数人のチームで動いているため、急な変更や想定外の出来事への対応は動きにくくなります。また、個人に依頼すればその人に直接連絡するので、社内持ち帰り検討などは一切なく、スピーディーに制作を進められます。

依頼したいクリエイターに直接連絡できる

「この人に依頼したい」という自社にマッチするクリエイターがいれば、その人に直接依頼できることは大きなメリットです。制作会社の場合、依頼したいクリエイターを選べない場合もあるため、期待したい動画のテイストやイメージにズレが生じる可能性もあります。

また、直接やり取りできるため、要望を伝えやすく、自社で主導権を持って制作にフォーカスしやすい状況をつくりやすいと言えるでしょう。

動画制作を個人に依頼した場合のデメリット

一方で、動画制作を個人に依頼した場合のデメリットもあります。

• スキル・クオリティにばらつきがある
• 遅延・廃業のリスクがある

スキル・クオリティにばらつきがある

個人の動画クリエイターは多くいますが、そのスキル・クオリティはさまざまです。趣味や得意とする程度でプロとは言えない場合もあるかもしれません。

依頼内容に求めるスキルを明確にしたうえで、スキルに見合う人を応募条件としましょう。スキルを持ったクリエイターが在籍する専門のエージェントサービスなどを活用すれば、より効果的に自社に合う人材を見つけることができます。

遅延・廃業のリスクがある

個人の場合、どうしても納期に遅延するリスクが高くなります。一人で仕事を行っているため、体調不良など想定外の出来事が起きた際にカバーできる人はおらず、廃業してしまう可能性も0ではありません。

万が一契約途中で頓挫しても、企業側は基本的に進行した分の制作費用は支払わなければいけません。また、代わりとなる人もこちらで新たに探す必要があります。

こうしたケースに陥ってしまうと、結果として制作会社に依頼するよりも費用コスト・時間コストが掛かってしまいます。依頼する前に信用できるかどうかをしっかり見極めておきましょう。

動画制作を制作会社に依頼した方が良いケース

動画制作を制作会社に依頼したほうが良いケースは次の場合です。

• 依頼範囲が広い場合
• 予算・制作期間に余裕がある場合
• 戦略・ブランディングを依頼したい場合

依頼工数が多いとき、個人では受けきれない大規模な案件の場合、戦略やマーケティングも依頼したいときは制作会社がおすすめです。

依頼範囲が広い場合

動画制作後の効果を期待したい場合、広告運用なども含めてその効果を最大化したい場合には、制作会社をおすすめします。また、動画本数が多い場合、動画に一定のクオリティを求める場合など依頼工数が多いときも同様です。

制作会社に依頼すれば、動画制作だけでなく、動画制作に付随するさまざまな業務へのサポートや公開後の運用にも期待できます。

予算・制作期間に余裕がある場合

予算・制作期間に余裕がある場合にも制作会社に依頼しましょう。

動画制作に数百万円程度以上の予算を使って、大きな効果を見越したいときには個人ではなく、制作会社とチームで行うことでより効果的な戦略を持って進められるでしょう。

戦略・ブランディングを含めて依頼したい場合

動画制作だけでなく、動画を通じた戦略立てからブランディングまでを依頼したい場合にも個人よりは、制作会社がおすすめです。

動画制作の根底には「認知を広めたい」「購入意欲を高めたい」などの目的があるのではないでしょうか。こうした目的にもとづいたマーケティング戦略の設計やブランディングまでも依頼したい場合には、チームとしてのノウハウを持っている制作会社がおすすめです。

逆に言えば、個人に依頼する場合には自社である程度戦略を立て、それを共有したうえで依頼すると、より効果的に進められるでしょう。

優秀なフリーランスのクリエイターに依頼するポイント

優秀なフリーランスのクリエイターに依頼するポイントは次の4つです。

1. 専門のエージェントを活用する
2. 実績を確認する
3. 動画で伝えたい内容を明確にする
4. 動画制作に必要な企業や製品の資料を提供する

専門のエージェントを活用する

まず、優秀なクリエイターが多く在籍する専門のエージェントを活用することが、自社に合うフリーランスを見つける近道となります。

一定のスキルを持つクリエイターはそう簡単に見つかるものではありません。特に初めての依頼の際には選定が非常に難しいものです。

選定の失敗を防ぐためにも、専任のエージェントに任せれば安心です。自社に合う最適なクリエイターを数日以内で紹介してくれ、依頼後のトラブルがあっても間に入ってサポートしてくれます。

実績を確認する

エージェントを活用する場合でも、クリエイターの実績は必ず確認しましょう。先述したように、これまでの動画制作の内容、クオリティをチェックしてください。

依頼打診時や見積提示の際のクリエイターからの提案内容も選定の基準になります。

動画で伝えたい内容を明確にする

動画で伝えたい内容を明確にしておくと、クリエイターは内容にもとづいて企画を考えたり、スケジュールを組みやすくなったりして、依頼後の制作が非常にスムーズです。

また、ターゲットは非常に重要な要素です。年代や性別、職種などの属性を共有し、どんな人に届けたいのかを伝えておくと、おのずと動画の訴求内容も決まってきます。依頼前に社内で明確化しておきましょう。

動画制作に必要な企業や製品の資料を提供する

動画制作に必要な企業や製品の資料も共有しておくと動画制作がスムーズです。クリエイターは、こうした情報を踏まえて動画の訴求ポイントを考えるためです。

クリエイターの事業理解や製品理解が進むほど、より良い動画制作が期待できるため、基本情報は必ず共有しておきましょう。

動画制作をフリーランスに依頼するならクロスデザイナーにご相談ください

本記事では、動画制作を個人に依頼する方法や制作費用相場、個人に依頼するメリットや注意点などについてお伝えしてきました。個人に依頼すれば費用が抑えられるものの、スキル・クオリティにバラツキがあり、優秀なクリエイターを見つけることは容易ではありません。また、遅延・廃業のリスクもあり、初めて依頼する場合にはトラブルが起きる可能性もあります。

専門のエージェントサービスを活用することで、優秀なクリエイターを見つけやすくなり、万が一トラブルが起きた場合にもサポートしてくれるため安心です。多くのエージェントサービスが乱立している状況で、どのエージェントを活用すればいいかわからないという人も多いかもしれません。

クロスデザイナーなら、国内最大級のデザイナー専門のエージェントとして、7,000人以上の厳正な審査を通過したデザイナーが在籍しているため、自社に合うクリエイターを紹介してもらいやすくなっています。

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