従来型の採用手法に限界を感じている採用ご担当者のなかには、ダイレクトリクルーティングの導入を検討しているものの、「潜在層にアプローチできるのか？」「従来型より採用コストの削減は可能か？」といった悩みを持つ人も多いのではないでしょうか。

この記事では、ダイレクトリクルーティングのやり方や、メリット・デメリット、費用について解説します。

主要なダイレクトリクルーティングサービスも紹介するので、ぜひ参考にしてください。

ダイレクトリクルーティングとは

求人広告など企業側が応募を“待つ”従来型の採用手法に対して、企業が就職サイトのスカウト機能やSNSを利用して候補者へ直接アプローチする“攻め”の採用手法です。

労働人口の減少、売り手市場の加速、労働力流動化といったさまざま要因により、従来型の採用手法だけでは企業のニーズに合った人材を確保することが難しいため、ダイレクトリクルーティングをはじめとする新しい採用手法に注目が集まっています。

マイナビ「中途採用状況調査2023年版（2022実績）」で、中途採用で利用したサービス・手法を見ると、ダイレクトリクルーティングは新しい採用手法のなかでも多くの企業に利用され、採用に繋がった割合も高くなっています。

また、上位を占める従来型の採用手法に比べると、ダイレクトリクルーティングを利用した割合と採用に繋がった割合の差が小さいことから、利用した企業は成果を上げていると推測されます。

＜中途採用で利用した・採用に繋がったサービス・手法TOP6＞

出典：「中途採用状況調査2023年版（2022年実績）」
※調査期間　2022年12月16日～12月20日

同じ調査で、2022年にダイレクトリクルーティングをメインサービスとして利用した企業の評価は「前年より満足（41.6％）」「前年並みに満足（41.6％）」で、従来型の採用手法より満足度が高くなっています。

また、中途採用の予算と実績を見ると、実績は最も多い「人材紹介（平均340.7万円）」に次いで「ダイレクトリクルーティング（平均150.2万円）」が多くなっています。

予算は前年度より平均38.3万円アップしており、従来型の採用手法に比べて増額分の多いことからも、トレンドの採用手法といってよいでしょう。

関連記事：リファラル採用とは？ メリット/デメリット、費用を解説

ダイレクトリクルーティングの主なやり方

ダイレクトリクルーティングの主なやり方として、以下の3つが挙げられます。

• スカウトサービス
• SNS採用（ソーシャルリクルーティング）
• 逆求人イベント

それぞれについて詳しく説明します。

スカウトサービス

外部サービスに登録された求職者の情報を閲覧して、自社のニーズに合った人材を検索し、募集要件に合う人材にスカウト機能を通じてメッセージを送信してアプローチします。

スカウトメールを受信した求職者が興味を持って返信してきたら対応し、状況に応じて面談を設定するなど、選考フローを調整しながら進めます。

SNS採用（ソーシャルリクルーティング）

LINEやTwitter、FacebookといったSNSを活用して採用活動を行うことを言います。自社のニーズに合った人材を発掘したら、ダイレクトメッセージを送信してアプローチします。

ビジネス特化型のLinkedInならスカウト機能を利用して連絡を取ることができます。

総務省の「通信利用動向調査（令和4年調査）」によると、個人のSNSの利用状況は「20～29歳（91.7％）」「30～39歳（90.8％）」となっており、今後の採用活動においてSNSは欠かせないものになっていくでしょう。

逆求人イベント

従来型の採用手法である合同企業説明会とは逆に、学生や求職者がブースを構えて自己PRを行い企業側がブースを訪れる、新しい形の採用手法です。

自社のニーズに合った人材や興味深い人材に出会ったら直接コンタクトをとり、オファーして1on1で面談を実施したり、スカウトしたりといったアプローチが可能です。

ダイレクトリクルーティングのメリット

ダイレクトリクルーティングのメリットは以下の3点です。

1. 採用コストを削減できる
2. 求める人材にピンポイントでアプローチできる
3. 潜在層に1to1で自社の魅力を伝えられる

それぞれについて詳しく説明します。

1. 採用コストを削減できる

SNS採用は広告を利用しても低コストで採用活動を行えます。

また、スカウトサービスを利用して定期的に採用できたり、逆求人イベントで魅力的な人材に直接アプローチして採用に繋がったりすれば、従来型の採用手法より1人当たりにかかる採用コストを削減することが期待できます。

2. 求める人材にピンポイントでアプローチできる

従来型の採用手法では、エージェントに推薦された候補者や、メディアを通して応募してきた求職者から選ぶ必要があります。

ダイレクトリクルーティングはエージェントやメディアを介さずに自社のニーズに合った人材を積極的に探して、ピンポイントでアプローチできる点がメリットです。

3. 潜在層に1to1で自社の魅力を伝えられる

外部サービスには、転職顕在層だけでなく転職潜在層も登録しています。

転職サイトや人材紹介会社に登録し、明確な転職の意志を持って活動している人たちを「転職顕在層」と言い、転職を意識しているものの実際に活動していない人たちを「転職潜在層」と言います。

ダイレクトリクルーティングは転職潜在層にも1to1で自社の魅力を伝えてアプローチできる点もメリットです。

人材採用難の今、転職顕在層だけでなく転職潜在層にアプローチすることが重要です。

ダイレクトリクルーティングのデメリット

ダイレクトリクルーティングのデメリットは以下の3点です。

1. 採用業務が増加し担当者に負担がかかる
2. 採用の成功は担当者のスキルやノウハウに左右される
3. 急ぎの場合や大人数の採用には向かない

それぞれについて詳しく説明します。

1. 採用業務が増加し担当者に負担がかかる

スカウトメールのメッセージや自社のPR、募集要件の作成から、採用候補者への対応、面談の調整など、従来型の採用手法で他社に依頼していた多くの作業を自社で行う必要があります。

そのため、採用に関わる業務が大幅に増加し担当者に負担がかかります。

2. 採用の成功は担当者のスキルやノウハウに左右される

ダイレクトリクルーティングやSNS採用は運用が難しく、採用の成功が担当者のスキルやノウハウに左右される点もデメリットです。

短期的な成果で採用手法・サービスを判断するのではなく、採用活動に関するデータを蓄積して分析・改善を繰り返し、中長期的な目線で取り組むことが重要です。

3. 急ぎの場合や大人数の採用には向かない

ダイレクトリクルーティングは第三者を介さずに求職者へのアプローチから採用まで自社で行うため、スピーディーに進められる場合もあります。

しかし、アプローチする採用候補者は転職顕在層だけでなく転職潜在層も対象となるため、多くの場合は採用まで時間がかかるでしょう。

そのため、突発的な人員補充や大人数を一括で採用したい場合には不向きな手法です。

ダイレクトリクルーティングにかかる費用

ダイレクトリクルーティングで外部サービスを利用する場合、サービスによって料金は異なりますが、料金システムは主に以下の2つです。

• 先行投資型
• 成果報酬型

それぞれについて詳しく説明します。

先行投資型

月額制や年額制で決められた利用料金を支払う定額型の料金体系です。

多くのサービスでは人材データサービス利用料が含まれていますが、料金によってスカウトメールの送信数や使える機能が異なります。

成果報酬型

1名採用するごとに支払う料金が設定されており、採用に繋がった人数で総額が決まります。費用の確定タイミングは内定時または入社時が多く、内定辞退が発生した場合はほとんどのサービスで返金に応じています。

利用するサービスによっては、成果報酬のほかに、サービスを導入する際の初期費用や利用期間に応じた人材データベース利用料などもかかる場合があります。

関連記事：デザイナーの採用コストはどのくらい？ 費用を削減する方法も4つ解説！

ダイレクトリクルーティングサービス比較

ここで主なダイレクトリクルーティングサービスから、登録数が多いサービスの一部を比較してご紹介します。

中途採用向けサービス

新卒採用向けサービス

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本記事では、ダイレクトリクルーティングのやり方や、メリット・デメリット、費用について解説しました。

ダイレクトリクルーティングは、採用コストの削減が期待でき、自社のニーズに合った人材にピンポイントでアプローチできたり、潜在層に1to1で自社の魅力を伝えられたりといったメリットがあります。

一方で、採用業務が増加して担当者に負担がかかるうえ、採用の成功は担当者のスキルやノウハウに左右されるといったデメリットもあります。

また、採用に時間がかかるケースも多いため、突発的な人員補充や大人数を一括で採用したい場合には不向きな手法です。即戦力になるデザイナーを短期間でアサインしたい場合はエージェントサービス「クロスデザイナー」がおすすめです。

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